銭湯の活用策について考える

社会科学部4年
政策科学ゼミナールV
遠藤将

章立て


研究動機

自分は銭湯に行ことが好きでよく地元の銭湯などを利用するのだが、利用者も少なくも少なくどうして成り立っているのだろうと疑問に思うことも多かった。
実際に銭湯の数が減ったという話を聞くことはとても多い。
自分が今までに行ったことがある場所も昔も今も何も変わらず営業努力をしているといった様子もあまり見られない。
ほとんどの家にお風呂がある現在、自分が行っているところも含め今後銭湯はさらに減っていってしまうと思う。
しかし、銭湯による地域コミュニティーの形成など銭湯だからこそ出来ることもあると思った。
銭湯は日本のひとつの大事な文化でもあり、どうにか残していくため具体的な方法や銭湯の活用法について研究してみたいと思ったためこのテーマにした。
 

第1章 銭湯について

まず、銭湯とは物価統制令に基づく条例により料金規定がある風呂屋を指し、いわば普通公衆浴場のことである。
現在東京ではその料金を上限460円と定められており、料金が自由設定となっている、スーパー銭湯 や健康ランドとは異なる。
銭湯の価格は戦後に制定された「物価統制令」によって決められている。
これは闇市などによって値段が不当に上がってしまうことを防ぐために制定されたものであるが、今の日本に残っているのは銭湯の料金にのみである。
銭湯は終戦後、市民の生活衛生を目的とした施設として都市部を中心に多くの現れ出す。
当時は家に風呂が無いのが当り前の時代であったため、銭湯は1970年代まで30年近くの間、盛況が続いた。


第2章 銭湯の現状、減少の主な原因

銭湯の数は1989年から2012年の23年間で、 11,374件から2,803件と4分の1以下にまで減少している。
東京都内で一週間に一軒、全国で一日一軒のペースでなくなっている。
減少の主な原因としては、一般家庭への浴室の普及によって利用客が減少したこと、経営者の高齢化および後継者の不足、また、オイルショック以降ずっと続いている燃料費の高騰、スーパー銭湯等の類似代替施設の台頭、そして、施設の老朽化などが挙げられる。
→中でも浴室の普及が最も大きな原因であり現代では9割以上の家庭に風呂はあるため、銭湯が減っていったのは自然な流れであるといえる。

NTTタウンページ より抜粋


NTTタウンページより抜粋


第3章 新しい銭湯

各家庭にお風呂があるのが当たり前になったことを背景に、年々銭湯が減少しているという中、銭湯をリニューアル等によって新たな客を呼び込む動きが行なわれている。 →このように今までの銭湯とは違い、リノベーションによって高級感などの新たな価値を加えた銭湯が成功している。

第4章 銭湯の存在意義

3章で新たな価値を加えた銭湯について述べたが、戦後の銭湯が市民の生活衛生と言う目的が薄れた現代では、銭湯の存在意義や目的を明確にしておく必要がある。ここで、銭湯の歴史を含めた定義や存在理由について述べたいと思う。
銭湯は「公衆浴場の確保のための特別措置に関する法律」により、「住民の日常生活において欠くことのできない施設」とされている。
ビジネスとしてではなく主にお風呂がない人たちへの公衆衛生のため、また、高齢者の外出を促し、地域コミュニティを活性化させるためといった福利厚生の一部として存在しているため、今でも物価統制令が残っている。
補助がなければ著しく減少、もしくは消滅してしまう可能性があるため、国や地方公共団体がしっかり管理してサポートしなければならない、という大義名分があるため、自活できない分を国や地方公共団体からの多額の補助金でまかなわれている。
銭湯は自由競争になれば、ほとんどの自宅にお風呂がある現代、ほとんどの銭湯は淘汰されていくこととなる。
銭湯の存在意義としては実際にお風呂がなくて困っている人たちを助ける他にも、地域コミュニティとしての役割や伝統文化としての継承といった点が大きい。
→温泉宿とは違い、遠くから客を呼び込むことには限界があるということもあり銭湯は消滅しないためには地域密着型のサービスを展開していくことで残していくことが必要である。

第5章 新たな活用策

4章で地域密着型のサービスを展開していくことが必要であるということを述べたが、そのような銭湯が持っているコミュニケーションの場という特性や広いスペースなどを活かした例について述べる。

第5章 今後の研究


参考文献


Last Update:2015/07/27
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